ヘッドハンティングからの電話があった時の対処方法

MENU

ヘッドハンティングからの電話があった時の対処方法

優秀な人材へ直接アプローチするヘッドハンティングは、営業の中でも特殊な仕事であり、特に優秀な営業マンがその任に就くのが普通です。
本来ならば、いくつかの候補の中からどれかが成約となれば良いのに対して、特定の人物を現在のポジションから狙った企業へ転職させるのが目的ゆえ、話し方としてかなり遠回しな表現もしばしば用います。
しかし、いきなりヘッドハンティングからの電話があった側としては、心の準備ができていないことから混乱しやすく、自分が必要だと告げられたことで興奮してしまい、冷静な状況判断を欠いてしまう場合が少なくありません。
電話があった時の対処方法としては、とにかくその場で退職云々の結論を出さないのが鉄則でして、最初のアプローチは話している相手の名前と所属、それに連絡先を確認しましょう。
会社の代表電話から取り次がれてきた場合では、名指しでの何らかの電話があった事実を他の社員も把握しているので、万が一録音されていても、引き抜きたい会社名が分かりにくい言い方をするのが特徴です。
ともあれ、仕掛けている人間としては、狙った人物と直接会って、より具体的に口説きたいと考えているので、改めてどこかで話すか、直接会うことをほのめかしてきます。
実際に、そのヘッドハンティングによって提示されたオファーに興味があるのならば、他の人間に聞かれない空間に移動してから、折り返し電話をして会う約束をするのも、1つの考え方です。
ただし、転職においてはそのオファーだけが全てではなく、他のヘッドハンティング会社にも登録して、自分の市場価値を客観的に把握しておいた方がミスマッチを予防できます。
一般の営業マンが都合が悪いことを話したがらないのと同様に、引き抜きが失敗しそうな事実は極力話したがらないのです。
電話があったからと舞い上がってしまい、自分の市場価値の調査もせずにそのオファーに飛びついてしまったら、安く買いたたかれてしまう恐れがあります。
さらに、その引き抜きがどの程度の案件なのかという確認を一から行わないと、実は誰かのいたずらだったという結果にもなりかねません。
一部の会社では、社員の忠誠心を確認するために架空の引き抜きをもちかけ、応じた社員の処遇をそれなりのものに変えるといったチェックすら行っています。
現在の勤め先が関係していなくても、事実関係の再確認を怠ったまま、見ず知らずの相手のオファーに応じてしまったら、本当はそんなオファーなどどこにもなく、自分が退職した事実だけが残ってしまう可能性すらあるのです。
相手の思惑通りに動くのではなく、その電話をかけてきた相手の素性を信用できるルートで確認することや、他のヘッドハンティング会社に自分から登録しておくことで、自分自身の身を守りましょう。
電話をかけてきた相手が間違いなく人材紹介会社の社員である確認から始まり、引き抜きによってどの会社のどのポジションになるのかまでの、具体的なチェックが欠かせません。
一口に引き抜きといっても、ほぼ普通の人材紹介と変わらないレベルの電話も混じっているので、電話がかかってきたからといって、相手の言いなりになるのはやめた方が賢明です。

本当にその人材が欲しい場合の引き抜きは、職場ではなく個人的な連絡先へ電話があるので、頼んでもいないのに職場に電話をかけてくる人材紹介会社からのオファーは一切相手にしないのも、1つの考え方になります。
どうしてもその人物でなければいけないオファーでは、必ず雇いたい企業が存在しており、電話をかけてくる前には相応の下調べを行って、人間性や求めているものを把握している状態で臨むのが常です。
したがって、電話をかけてきた相手に自分自身のことをどこまで知っているのかを聞くことでも、どこまで真剣に引き抜くつもりなのかが分かります。
ただリストに載っている人間に順番に電話をかけているパターンでは、せいぜい勤め先と役職名ぐらいしか知らず、聞かれた途端に勢いがなくなってしまうので、判別するのは意外に簡単です。
自分の将来を左右する転職についての話であるにも関わらず、オファーをもちかける相手のことをろくに知らないまま電話をかけてくる人材紹介会社とは、すぐに距離を置いた方が安全になります。
転職先の会社についての情報を知らないケースでも、頼りにならないヘッドハンティングと判断して、すぐに話を打ち切るのができるビジネスマンです。
特に、職場に直接電話をかけてきている場合では、信頼できない外部の人間と話をしているだけで、周囲から疑われてしまう原因になってしまうので、十分に気をつけましょう。
現在では、コールセンターに外部委託する方法もあるので、ただ引き抜きの電話があっただけで信用してしまうのは危険です。
自分自身で選んだ人材紹介会社に対して、正式に登録をした上で、改めて自分の市場価値と求人をチェックしてこそ、はじめて正確な情報に基づいて決断できます。