外資系からのヘッドハンティングは危険

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外資系からのヘッドハンティングは危険

日本は世界的に取引をしている先進国であり、貿易自由化の流れによって日本に支社を構える外資系企業が増加してきました。
一般的には外資系ではキャリアとスキルに見合った待遇があると見なされており、実際に実力主義ですが、それはそのまま期待より下回った場合の切り捨ても意味しています。
仕事と私生活をあまり区別しない日本人にとっては、会社は自分の居場所であるという認識が根強く、外資系についても同じ感覚で判断しがちです。
しかし、外資系の企業では、将来的に採算が合わないと判断すれば、即座に支社をたたんで撤退することすら厭いません。
最近では外資系からのヘッドハンティングもよく見かけるようになったものの、外資系の特徴をよく理解した上で応じないと、いきなりはしごを外された状態になってしまう危険があるのです。
外資系からの引き抜きは、原則的に具体的なポジションと待遇を用意した上で行われるので、応じた時点ですぐに契約書を交わすぐらいのスピードで決まります。
けれども、大部分の外資系では常に支払う報酬と成績のバランスをチェックしており、この社員は負債であると株主や上層部が判断したら、比喩ではなく上司に肩をたたかれた当日に私物をまとめて退職する事態もあり得ることを肝に銘じておくべきです。
部長以上の役員待遇ですら例外ではなく、日本の企業では考えられない大胆な人事が行われています。
海外ではヘッドハンティングによって転職することが普通の行為なのに、受けた方ではわざわざ電話で直接アプローチをしてきたのだから真剣に検討したいと考え込みすぎてしまう、文化の違いによるすれ違いも関係してくるので注意しましょう。
むろん、手間暇をかけてヘッドハンティングをするのは、優秀な人材を獲得したい外資系企業のお眼鏡にかなった相手のみであり、目先の待遇としては基本的に信用できます。
問題になるのは無事に転職を果たした後でして、確かに契約直後は電話の内容通りの待遇で年収アップとなったが、数年後には事業縮小でリストラされたでは話になりません。
まして、転職前では社内において重役や、周囲に並ぶものがない専門家として一目置かれていたとなれば、なぜ何の保証もない誘いに応じてしまったのかと後悔の毎日になってしまうのです。
引き抜きをする人間にとっては、電話をかける相手は商品にすぎず、クライアントへの転職が果たされれば、その時点で全て終わりになります。
当然、自分の仕事を完遂するべく、本来の市場価値より過大な評価を伝えるといった営業トークがあると予想しておくべきです。
他のヘッドハンティング会社にも登録してみて、そこのコンサルタントに自分の正確な市場価値を見積もってもらえば、電話をかけてきた人間の言うがままの操り人形ではなく、地に足がついたビジネスマンとして応対できます。
電話がかかってきただけで狼狽してしまうのは、今の自分にどれぐらいの価値があるのかを知らないことが原因だから、自分自身で信用できる人材紹介会社に相談してみましょう。

外資系が魅力的な待遇を用意してまで欲しがるぐらいの人材であれば、他の会社でも似たような条件で転職できるので、比較対象となるデータを入手しておくことをおすすめします。
万が一、他のヘッドハンティング会社ではあまり高くない評価が出てきた場合は、電話をかけてきた人間が不正確な話をしていたという結論になるのです。
現在の会社で安定したポジションにいる方であれば、尚更慎重に対応する必要があり、1回会ってみたけれども断ったぐらいの態度で釣り合いが取れます。
個別に外資系からお誘いがかかる人材については、すぐに転職に応じるケースの方が珍しく、とりあえず転職の誘いを断っても、数年後であってもいつでも連絡をしてきてくださいと言われるほどです。
まさに働く方が優位にいる状況だから、みすみす自分から相手に左右される立場に降りていくのは、あまりおすすめできません。
賢いビジネスマンは、エージェントを通しての外資系からのお誘いがあっても、よほどタイミングが合っていない限りは保留にしておき、そのエージェントといつでも連絡が取れる状態を維持しておきます。
いくつかのヘッドハンティング会社に登録しておけば、数ある転職支援の1つという扱いにできるので、過度に依存しすぎずに自分のために役立てられます。
現在の勤め先で自分の立場を悪くしないことが大事だから、いきなり電話がかかってきてもうろたえずに、こちらの都合を考慮しないエージェントならその場で穏便に断ってしまう程度で大丈夫です。
ただし、近い将来に同じぐらいの待遇で転職をしたい方は、現在所属している会社に知られないように1回会って話を聞いてみるのも有効となります。
自分の専門分野でそのまま現役でありさえすれば、転職における市場価値が大きく下がることは少ないので、長期的な視点で冷静に対応するのがポイントです。